アンドイノベイティブサーチ
代表 村田健二(総務省管轄電気通信主任技術者・経産省認定情報処理支援機関)

デジタルトランスフォーメーション(DX)への変革は業績に直結し企業の将来の命運を握っていると言っても過言では無い取り組みと言えます。でも、何から手を付けるべきか分からない。投資に見合う効果が見えないといった声も聞かれます。
当方の使命とは、サイト運営改善を通じた経営影響に関し分析そしてアドバイスと社内育成です。
補助金助成金を活用したSEO(検索エンジン対策)、アクセス解析や成約率を高めるマーケティング等ネット環境改善をアウトソーシング、人材育成を通じ継続した経営改善に導きます。お気軽にご相談ください
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e-ラーニング案内

e-learning の特徴

オンライン受講可能だから場所を選ばず、一度に1~4名まで同時に情報共有しながらオンライン研修(受講者様が特定場所への集合する研修では有りません)。
講義やコーチをリモートで受講できます。4名様でも1名様でも同一の受講料です。当方のe-learning は、マンツーマンの個別指導方式だから、課題にフォーカスした事例研究に最適です。

オンライン講座に良くある動画の閲覧で知識を習得するだけでは無く、問題の追及を行うものです。一般的に発生しうる課題に加え、個別のWEBサイトの課題と解決方法など、実践的な問題改修まで提案する講座。さらに、受講者さま同士のディスカッションによって、自分以外の問題を知ると言ったワークショップを取り入れた、実践的オンライン講座を実施するものです。

基礎応用知識習得は勿論、実習や不明点の復習を組み込むことが可能で、リアルタイムで質問・確認できます。オンライン講義のデメリットでもあった、個々人の理解度合いの違いや経験値の差を吸収しやすい、と好評です。


e ラーニング受講の証明を行います

①受講履歴書の発行
②修了証の発行

e-ラーニング研修の詳細はこちらからダウンロードして下さい。

コーチ編  2022年4月1日からのDX入門コース説明

実践的なDXスキル研修です
 入門向けのDXビジネス・プロセス変革 コースと 応用向けのスキル習得 コースの両方が有ります
受講者はこれらDX研修により、AI、IoT、クラウド、データサイエンス、セキュリティ、経営戦略、コンピュータシステムほかネットワークなど要素技術を学び、業務の効率化や生産性の向上、集客・販路拡大の強化、新製品・新サービスの開発、強靭な組織力、営業力強化につなげるなど事業と経営の革新に関して総合的に学び組織におけるDX人材の中心に成長することを目標としたDXスキル研修です

pdf 4_受講案内_DXビジネス・プロセス変革 コース (0.15MB)

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コーチ編  2022年7月1日からのDX総合スキル習得 コース説明

pdf 4_受講案内DX総合スキル習得 コース (0.2MB)


> > お申込みフォーム から投入して下さい(ご紹介制)

コーチ編 21年4月コースA説明

pdf 21年4月コースA (0.17MB)


コーチ編 21年4月コースB説明

pdf コーチ編 21年4月コースBf (0.15MB)

講義+コーチ編(準備中)


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よくある質問



DX研修とは?

専門知識となるDX入門知識の習得から開始し実践的なワークショップまで網羅しています。

専門的な知識・技能の習得と向上を目的とする研修です

受講履歴や受講者へ終了証は発行されますか?

お申込み事業者様へ受講履歴書の発行に依り受講者の受講内容及び日時履歴を確認できます

受講者様に終了証を発行します

受講対象の事業者は?

都内に本社又は事業所(支店・営業所等)の登記があること

研修に要する経費を従業員に負担させていないこと

助成を受けようとする研修について国又は地方公共団体から助成を受けていないこと

受講者は?

以下の事項を守れる受講者が対象となります

中小企業が雇用する従業員が受講すること

常時勤務する事業所の所在地が都内である者

(在宅勤務中や自宅待機の場合は在宅場所を問いません)

研修時間の8割以上出席できること

但し事業者当たり年間1回の受講となります


東京都助成金が使えます

東京都が「中小企業人材オンラインスキルアップ支援事業」を開始。
都内の中小企業などに対し、条件に照らし合わせたうえで、都の制度、
eラーニングを利用した人材育成にかかる受講料を助成してくれます。

2021年度4月から2022年度までの助成額は、受講料などの2/3です(上限27万円)。
助成対象になる人材育成期間の最終日は、2023年2月28日まで。
助成対象になる人材育成期間の受付締切日は、2022年10月16日まで。(いずれも事務局必着、ただし予算上限時点で応募終了となります)
精度あるいは申請期間によって、助成金額や受講期間が限定、若しくは変更される場合が有ります。


>>助成事業の内容と申請の方法などはこちら<<


【注意事項】 本講義は、以下の各項目には該当しません

国又は地方公共団体が主催し研修を実施する(委託しているものを含む。)

国あるいは企業や団体の研修に依り開催されているもの

職業・職務に関係のない、教養・趣味を身につけることを目的とするもの

語学の習得を目的とするもの

法令で定める教育等のうち実施が義務付けられているもの
(例 労働安全衛生法第 59 条の特別教育 など)

このほか、事業主にとって実施する必要性があるか判判断し難いもの(=事業経営者から社員に向けて事業運営には必要性が薄いと判断されるもの)

資格試験問題(試験自体が e ラーニングの目的となっているもの)や適正検査に類するもの

医療類似行為に係る内容のもの

その他、事業者向け職業訓練として適切と見なされるものでない講義



e-ラーニングとは?

◎e-ラーニングとは?

e-ラーニングとは、インターネットを通じた教育、又はコンサルティング・カウンセリングを受けること。

パソコンやスマホ、タブレットといったネット接続されたデバイスを使って受講することで、大会議室など一カ所に集まることなく、一斉に、あるいは個別に遠隔でコンサル・カウンセリングの実施を可能にします。


対面カウンセリングと同じな点は、課題提出の回収、意見交換もテキストチャットや音声通話を活用して行えます。


◎e-ラーニングの種類

e-ラーニングは、大きく分けて「オンデマンド型」と「双方向型」という2つの形態に分けられます。


【オンデマンド型】

あらかじめ撮影・録画済みの動画をアップし、学生が好きな時間に視聴(学習)する形式。自分のペースでの利用、巻き戻しや繰り返し視聴が可能です。「スタディサプリ」「Classi」(クラッシー)「Google Classroom」などが代表的なサービスです。


【双方向型】

教える側と学ぶ側が、同じ時間、同じツールを使って、映像や音声でやり取りしながら進行する形式。オンデマンドが録画に対し、こちらはライブ配信が基本。Web会議、テレワークで使われる「Zoom」や「Teams」「Meet HangOut」「Skype」が主に利用されます。


どちらも同じ、オンライン教授、e-ラーニングと呼ばれますが、録画かリアルタイムかで次のような違いが見受けられます。


・オンデマンド型:

教える側が事前にさまざまな要素を講義コンテンツに仕込み、同時多地点で講義を進めていくことが可能。接続先が多いと受講側は受け身になりやすく、モチベーションに依存する面もあり、講義コンテンツを工夫する必要が有る。


・双方向型:

リアルタイムなので従来のカウンセリングと同じ感覚で受けられる。音が聞こえない、画面が見えないといったトラブル発生への反応を、講師側が逐次確認できる。


◎e-ラーニング化によるメリット&デメリット

さまざまな分野でe-ラーニングが継続、発展していくと言われていますが、教室などに集まって対面で行うカウンセリング形式と比べると、どのようなメリット&デメリットがあるのでしょうか。


【e-ラーニングの一般的なメリット】

(1)移動する必要が無い。災害などの緊急時もカウンセリングが受けられる

大きなメリットの一つが、ネット環境があれば場所を選ばず、どこでも受けられる点。新型コロナウイルスの影響を回避するときや災害時など緊急時にも、カウンセリング継続が可能です。

(2)時間やコストの節約が可能

教室までの移動時間や移動費が不要に。教える側も教室準備の費用を削減できるなど、双方にメリットがあると言えます。

(3)居住地に関係なく高いレベルのカウンセリングを受講できる

都心部に集中しがちなトップクラスの講師陣のカウンセリングも、e-ラーニングなら住んでいる地域問わず、指導やコーチングが可能。国内だけでなく、海外講師のカウンセリングも同様です。

(4)過疎化が進む地域の教育&企業研修への応用

少子高齢化が進む中、地方では過疎化による閉校問題が取り沙汰されています。そういった地域で暮らす学生を、e-ラーニングで救済することも。また学びという意味では、企業研修でも役立つと言えるでしょう。


【e-ラーニングの一般的なデメリット】

おもに対面型のリアル講義、カウンセリングと比較し、e-ラーニングのデメリットを挙げます。

(1)インターネットの通信環境や利用する端末・機器に依存

地域や人それぞれ、利用している回線はさまざま。速度が遅い回線や電波が弱い地域などでは、途切れや遅延といった現象が起きがちです。また使用する端末の種類やスペックの影響を受けやすいのも難点の一つです。

(2)電子機器の長時間利用で健康に影響も

視力低下、ブルーライトによる影響など、健康面への懸念も。座りっぱなしによる運動不足にも注意が必要です。

(3)すべての人に等しく受講させるのが難しい

e-ラーニングは、目や耳で遠隔で情報を得ることを前提にした学習方式です。そのため、目や耳が不自由な人がe-ラーニングを受けるには、さまざまな対策を講じる必要があります。また、パソコンの有無や回線の高速低速、端末の取り扱いを含めたネット特有のネットスキルなど、解決すべき課題も出てきます。
当方のe-ラーニングでは、このようなインターネットを利用した遠隔講義・カウンセリングのデメリットを回避するため、マンツーマン形式を採用しています。



◎e-ラーニングに必要なツール

e-ラーニングに最低限、必要なもの


・パソコン/タブレット/スマホなど
・インターネット通信環境
・オンライン会議ソフトウェア(お問い合わせください)
・カメラ(内蔵カメラ・通話のみの場合は必須ではありません)
・マイク(内臓マイク)



2022.07.05 Tuesday